注意！このページの内容は、2007年７月12日に改正された帝國制度第二版の最終制定案を記したものである。現在施行されている帝國制度は第三版であり、こちらのHTMLページ![[外部リンク]](image/external_link.gif) を参照せよ。 |
第二版
帝國制度 †
2006/02/14 制定
2006/06/07 改正
2007/07/12 改正
「帝國」（ていこく）とは当箱庭独自に考案された、当箱庭における最も名誉ある称号である。
この最高の称号を得る唯一の方法は、３回連続でターン杯を得ることである。
帝國の称号を得た島は殿堂入りとなり、当箱庭で最強の島と正式に認定され、記録に刻まれることとなる。
目次
帝國について †
帝國の地位 †
帝國化に成功した島には、帝國の権限が与えられ、帝國が崩壊する時まで帝國の名で君臨することとなる。
また島名に「帝國」の文字を使う権限を与えられる。（使用は任意となる）
帝國島に与えられる特別権限及び、「神国聖書」は、帝國島以外には開示しない。
次に帝國化宣言が行われる時まで、順位（総合ポイント）が固定されることとなり、順位争いに参加することはできなくなる。順位はつかず、「帝國地位」として扱うものとする。
中立国となることが義務とされ、一切同盟に属することはできない。また、既に同盟に属している場合は脱退しなければならない。
また、他国間で生じた紛争に対しての軍事介入の禁止ならびに、他の島への一切の資金・食料援助は禁止とする。
帝國成立後、他の島が帝國化宣言を行った場合､帝國島の順位が復活し、次の帝國化を目指す島との直接順位争いを行う義務を負う。
帝國の崩壊 †
次の帝國が誕生するか、帝國となって1000ターンが経過すると、帝國は崩壊し、帝國の名は剥奪される。
また、上記で示した帝國の義務に反したときも、帝國は崩壊する。
島名に「帝國」の語句を使用していた場合は、島名を変更しなければならない。
帝國が崩壊した場合、資金・食料の４分の３を没収される。（都落ち）
帝國化について †
帝國の成立 †
２回連続でターン杯を獲得し、帝國化を目指す場合、速やかに帝國を目指す旨の宣言を公式に発表しなければならない。
その後、次のターン杯を獲得できれば、帝國の称号が与えられる。
帝國化を目指さない場合、その旨を発表すること。その場合、無条件で次のターン杯は与えられない。（３冠の禁止）さらに資金の半分を没収する。（盛者必衰の原理の執行）
どちらの発表も見られない場合は、帝國化を目指さないものと判断する。
帝國化による他の島に与える影響 †
帝國が成立した場合、その他の島も多大な影響を受けることとなる。
まず、帝國島以外の全ての島は「同盟島」「友好島」「中立島」「敵対島」のいずれかに指定され、それぞれの島から資金を没収する。
- 同盟島には、帝國化に際し、共同で帝國化の遂行を目的とし武力行為を積極的に行い、帝國化に実質的協力をし、帝國化の成功に貢献した島を指定する。（ただ同盟に属しているだけでは認められない）
- 同盟島は、資金の20％を没収する。
- 友好島には、帝國化に際し、共同戦闘には加わらず自島のポイントを減らす等の行動を実施し、帝國化に実質的協力をし、帝國化の成功に加担した島を指定する。（実質的協力でなければ認められない）
- 友好島は、資金の40％を没収する。
- 中立島には、帝國化に際し、中立的立場を取り、一切の武力攻撃を行わなかった島を指定する。
- 中立島は、資金の60％を没収する。
- 敵対島には、帝國化に際し、直接的に阻止しようと武力攻撃を行った島を指定する。
- 敵対島は、資金の80％を没収する。
ただし、資金が10兆円未満の島は資金の没収は発生しない。また、没収によって資金が10兆円未満となる場合は資金残額は10兆円と定める。
帝國化宣言の撤回 †
帝國化を目指す島は、いつでもその帝國化宣言を撤回することができる。
帝國化宣言を撤回するには、正式に島のコメント欄にその旨を公式に発表する必要がある。
帝國化宣言を撤回した島は、即座に資金の80％を没収され（帝國化失敗のペナルティ）、また、次のターン杯は無条件で取ることができない。
戦闘中にこれが行われた場合は、帝國化を目指す島は自動的に敗戦となり、戦闘終結し、戦後処理が行われる。
帝國化戦争 †
帝國化を目的とした武力行使、また帝國化の阻止を目的とした武力行使は、帝國化戦争と定め、以下の規則に従う。
帝國化の成否が決定（ターン杯受賞島が決定）する12ターン（３日間）前から13ターン（T.*88〜T.*00）の期間を帝國化戦争?（期間内）とする。
帝國化を成功させる、または阻止することを目的とした戦争は、戦闘の理由として正当と認められる。
バックアップはその直前のターン（T.*87）に取得され、終戦後全ての島がその時点の地形に復元される。戦争期間中に島が消滅してしまった場合も、同様に復元される。
復元されるのは地形のみであり、地形と独立した所持資金その他のステータスは復元されない。
（総合ポイント?・ミサイル数・各種人口規模・保有衛星などは復元され、資金・木材・食料などは復元されない）
攻撃を行う場合、いかなる場合も宣戦布告を事前に行ない（または相手島より宣戦布告を受け）、それに従って行われなければ、不正な戦争と判断する。
宣戦布告なき戦争や、宣戦同時攻撃は不正な戦争とされ、これを開始した島は国際法違反となり、戦後に非難ならびに賠償責任が発生する。
なお、攻撃された場合の応戦攻撃には宣戦布告は必要ない。
他島より宣戦布告を受けた場合は、それによって指定されている時期より、宣戦布告をした島への戦略発動が可能となり、改めて自島からの宣戦布告は必要ない。
また、この帝國化戦争で規定された期間外(T.*87以前)の戦争は禁止されない。
ただしバックアップは規定通りの時期に取得されるので、一切の期間外戦闘の復元はない。
期間外戦争も、原則として（期間内）帝國化戦争と同じ規則が適用され、同様に軍法会議によって戦後審議される。
一方帝國化戦争に参戦せず中立的立場を取る場合には、この13ターンの期間中は特になにもする必要はない。
ただし、他島より宣戦布告を受けた場合には、これを拒否することはできない為、参戦するか、降伏するかを選択しなければならない。降伏した場合は、即時ランキングから除外される。（戦闘終結後、元の位置に復元）
宣戦布告 †
帝國化戦争として定める戦闘期間(T.*88〜T.*00の13ターン)における戦闘では、戦略発動の６時間前(2ターン前)までに相手島の通信欄へ通告することで宣戦布告とする。
※T.2888に戦略発動する場合はT.2886までに宣戦布告をすることで、正当な戦争となる。
それ以外の時期(T.*87以前)に戦略発動する場合は、48時間前（9ターン前）までに、相手島の通信欄及び外交掲示板両方にて通告することで、宣戦布告となる。
相手島への宣戦布告の通告方法は、上記で規定された期日までに戦闘開始ターンを明確にし、相手島の通信欄に公開で記帳しなければならない。正しく宣戦布告が行われない場合、正当な戦争と認められない。
※宣戦布告の正しい例「○島（正式名称）は、△島（正式名称）に対し宣戦布告を行う。発動時期は××ターンである。」
宣戦同時攻撃や、宣戦布告無き攻撃は奇襲攻撃とみなされ、国際法違反となり、不正な戦争とみなす。
不正な戦争は、戦後の軍法会議によって裁かれ、ペナルティを課す。
宣戦布告は戦略発動の意志を伝えるものであり、宣戦布告に対する拒否権はない。
宣戦布告後、両者間での合意のもとに、戦略発動の中止および延期は可能とする。
また攻撃された場合の報復攻撃には宣戦布告は必要ない。
戦後処理 †
帝國化の成否が決定（ターン杯受賞島が決定）した時点から、全ての島の送金・木材輸送コマンドの使用を一時的に禁止する。コマンドの禁止は戦後処理が終わり次第解除される。
また、戦後処理は以下の順序で実行される。
1.軍法会議?の裁定による賠償
2.帝國化が成功した場合、帝國島以外の資金没収
3.ウエイトペナルティの執行
軍法会議 †
戦闘があった場合、戦争終結後に管理人を議長とし軍法会議が行われる。
軍法会議は原則、公開で行われ、戦略発動が正当であったか、違反の有無等を審議し、迅速に賠償責任の所在とその賠償内容について裁定を下す。
下された裁定に不服のある場合、３日以内に不服申し立てを行うことで、再審理を行うことが可能とする。
最終的になされた裁定には強制力を持ち、100ターン以内に執行される。
戦後賠償 †
戦闘が全て帝國化戦争に定められる期間内で行われた場合、バックアップによって島が戦争前の状態に復元される。そのため、基本的に資金・資源以外の損失は発生しないので、基本的に賠償責任は発生しない。ただしゲームの性格上ペナルティを設け、バランスを調整しなければならないため、後述するウエイトペナルティを予め規定する。
一方で、帝國化戦争に定められる期間外で戦闘があった場合や、期間内であっても不正な戦闘があった場合には賠償が発生する。
すべての賠償は、終戦後に管理人と国連による軍法会議によって裁定が下される。
賠償には以下のものがある。
- 資金・資源による賠償
- 地形の接収、没収
- 島の一部の植民地化
基本的に、帝國化戦争は「帝國化の成否」を決めるために行うので、帝國化が実際に成功したかどうかで、それぞれ「戦勝国側」と「敗戦国側」及び「中立国側」が明確に分けられると考えられる。
一般的に、戦勝国側が敗戦国側より賠償金を得ることが出来るが、戦争にかかった全ての費用が補填されるとは限らない。
なお、植民地化というのは戦勝国が敗戦国に対し、敗戦国の土地を一定期間、一部占領し特定の施設（森林等収穫がある施設）を建設し、その利益を戦勝国のものとすることである。
ウエイトペナルティ †
戦後賠償の有無に関係なく、帝國制度の維持と、ゲームバランスの調整のため、特別に課せられるペナルティを予め設ける。
- Ｂ島が、帝國化阻止を目的として帝國化宣言をしたＡ島を攻撃したものの、Ａ島の帝國化を阻止できなかった場合
Ｂ島は現在保有している木材と森林の全てをＡ島に押収される。
Ａ島によりＢ島の任意の地形（条件あり・管理人の認定が必要）の接収が行われる。
- 帝國化宣言をしたＡ島が、帝國化を目的としてＢ島に武力行使するも、帝國化に失敗した場合
Ａ島は現在保有している全ての資金、木材と森林の全てを、Ｂ島に押収される。
Ｂ島によりＡ島の任意の地形（条件あり・管理人の認定が必要）の接収が行われる。
Ａ島の一部地形を没収する。（管理人の判断による）
- 帝國化宣言に協力するＣ島が、帝國化の成功を目的としてＢ島に武力行使するも、帝國化が失敗した場合
Ｃ島は現在保有している資金の半分をＢ島に押収される。
注意事項 †
帝國制度は参加規約によって、全ての島が例外なく従うことが義務付けられている。
また掲示板などで他の参加者が不快に思うような公序良俗に反する発言を行なうこと、その他、他の参加者に迷惑をかける行為及び、本企画に支障をきたす恐れのある行為を固く禁じる。
管理人が「停戦命令」等のなんらかの命令を通達した場合、全ての参加者はそれに従うことを義務とする。
補足 †
- 帝國化が成功した際に指定される「同盟島」は、帝國化宣言を行った島が同盟に属していて、その同盟に加盟していれば「同盟島」に指定される訳ではない。また必ずしも同盟に属していなくても、帝國化戦争において一時的に共同戦線を構築し、帝國化に貢献した島ならば「同盟島」と指定される。あくまでも帝國化戦争における行動を客観的に判断する。
- 「友好島」は、戦闘に参加しなくても、帝國化に実質的協力をしたと判断される場合に指定される。実質的協力とは、戦争に必要な資金・物資の供給や、自島のポイントを減らし順位を操作し、帝國化に協力すること等を指す。また帝國化を目指す島に降伏した場合だが、それまでに交戦を交わした後の降伏は友好国にはなれない。
- 「同盟国」、「友好国」ともに支持だけでは認められない。実質的な協力が認められる必要がある。
- なお、自島のポイントを減らすには、「地ならし」で自島の都市を整地するのが有効である。人口を減らせば大幅な得点を削減できる。
