帝國制度　第二版改正草案

帝國化戦争　特殊規則 †

目次

本規則は、従来の帝國制度では盛り上がりに欠けるという実例を受け、これを改善することを目的として、その一部に大幅な変更を提案するものである。
最初に、変更の要旨を以下に簡潔に記す。

• 帝國化宣言が出されると同時に、「帝國化戦争」イベントが発生する。
• これは当箱庭全参加者が関わり、さらに他の全てのイベントよりも優先される。

「帝國化戦争」イベントについて †

• これはB.Rイベント同様に、バックアップを事前に行ったうえで、武力行使を主手段に、直接順位争いを目的とするイベントである。
• ゆえに、戦争によって実際に島が壊滅的なダメージを受けることを避けつつも、帝國化の成否を担う戦争を行うことができることとなる。
• しかし、B.Rイベントとは異なる部分が多数ある。以下に相違点を記す。
  • 戦争にかかる費用は補填されない。よって戦後も資金はそのままである。
  • 武力行使には事前の宣戦布告が必要であり、宣戦布告なき戦争は国際法違反とされ、非難・ペナルティを受けることとなる。
  • 戦争後にはその結果によって、賠償責任が発生し、当事者間、或いは国連によって開かれる軍法会議の裁定に従う義務を負う。
  • 複数島間で同盟を組み、共通の目的を持って作戦を立て、行動することが認められる。これはB.Rにて禁止されている「共謀して特定の島の勝利に加担する」ことも含まれる。
  • 帝國化戦争期間中も災害の発生率、天候の変化は通常と変わりない。

具体的にどのような変化があるか †

メリット †

• 実際の島が戦争によって被害を受けることがない。
• 上記の理由により、帝國化戦争への抵抗が軽減され、参戦島の拡大が期待される。

デメリット †

• 単純なイベントではないので、失敗すると莫大な賠償金が請求され、今後の開発に影響を及ぼす。（一方でこれはメリットでもある）
• 上記の理由により、安易な参戦は望ましくない。十分に将来を見据えた戦略が要求される。
• 戦後賠償のバランス調整が非常に難しい。帝國化を狙う側、阻止する側双方にとって不公平であってはならない。

帝國化戦争 †

帝國化の成否が決定（ターン杯受賞島が決定）する12ターン（３日間）前から13ターン（T.*88〜T.*00）の期間を帝國化戦争とする。
帝國化を成功させる、または阻止することを目的とした戦争は、戦闘の理由として正当と認められる。
バックアップはその直前のターン（T.*87）に取得され、終戦後全ての島がその時点の状態に復元される。戦争期間中に島が消滅してしまった場合も、同様に復元される。

攻撃を行う場合、いかなる場合も宣戦布告を事前に行ない（または相手島より宣戦布告を受け）、それに従って行われなければ、不正な戦争と判断する。
宣戦布告なき戦争や、宣戦同時攻撃は不正な戦争とされ、これを開始した島は国際法違反となり、戦後に非難ならびに賠償責任が発生する。
なお、攻撃された場合の応戦攻撃には宣戦布告は必要ない。
他島より宣戦布告を受けた場合は、それによって指定されている時期より、宣戦布告をした島への戦略発動が可能となり、改めて自島からの宣戦布告は必要ない。

また、この帝國化戦争で規定された期間外の戦争は禁止されない。
ただしバックアップは規定通りの時期に取得されるので、一切の期間外戦闘の復元はない。
期間外戦争も、原則として（期間内）帝國化戦争と同じ規則が適用され、同様に軍法会議によって戦後審議される。

一方帝國化戦争に参戦せず中立的立場を取る場合には、この13ターンの期間中は特になにもする必要はない。
ただし、他島より宣戦布告を受けた場合には、これを拒否することはできない為、参戦するか、降伏するかを選択しなければならない。降伏した場合は、即時ランキングから除外される。

戦後賠償 †

戦後賠償は、戦争によって実際の島が壊滅的なダメージを受ける代わりに設けられたものであり、従来のペナルティの範囲を大幅に超えることも想定される。
その時点で支払うことが不可能な賠償額であっても、負債として将来に賠償責任が残る。
また、賠償金以外にも、木材等資源による賠償、島の一部の地形の押収・植民地化などの賠償が発生することもある。
すべての賠償は、終戦後に国連による公開の軍法会議によって裁定が下される。
なお、植民地化というのは戦勝国が敗戦国に対し、敗戦国の土地を一定期間、一部占領し特定の施設（森林等収穫がある施設）を建設し、その利益を戦勝国のものとすることである。
基本的に、帝國化戦争は「帝國化の成否」を決めるために行うので、帝國化が実際に成功したかどうかで、それぞれ「戦勝国側」と「敗戦国側」及び「中立国側」が明確に分けられると考えられる。
一般的に、戦勝国側が敗戦国側より賠償金を得ることが出来るが、戦争にかかった全ての費用が補填されるとは限らない。

軍法会議 †

戦闘があった場合、戦争終結後に国連によって行われる。
軍法会議は原則、公開で行われ、戦略発動が正当であったか、違反の有無等を審議し、迅速に賠償責任の所在とその賠償内容について裁定を下す。
下された裁定に不服のある場合、３日以内に不服申し立てを行うことで、再審理を行うことが可能とする。
最終的になされた裁定には強制力を持ち、100ターン以内に執行される。

帝國化による他の島に与える影響 †

戦後賠償とは別に、帝國化が成功した場合、その他の島も多大な影響を受けることとなる。
まず、帝國島以外の全ての島は「友好島」「中立島」「敵対島」のいずれかに指定され、
戦後賠償が実施された後、それぞれの島から資金を没収する。

• 友好島とは、帝國化に際し、これに実質的協力をし、帝國化の成功に加担した島を指す。（支持だけでは認められない）
  • 友好島は、資金の半分を没収する。（半減となる）
• 中立島とは、帝國化に際し、中立的立場を取り、一切の武力攻撃を行わなかった島を指す。
  • 中立島は、資金の３分の２を没収する。（３分の１となる）
• 敵対島とは、帝國化に際し、直接的に阻止しようと武力攻撃を行った島を指す。
  • 敵対島は、資金の４分の３を没収する。（４分の１となる）

ただし、資金が10兆円未満の島は資金の没収は発生しない。また、没収によって資金が10兆円未満となる場合は資金残額は10兆円と定める。

その他、注意事項 †

本ページは、帝國制度改正案のうち帝國化戦争における特記事項を国連提出用にまとめたものである。
ここに記載されていない事項は、本案に反していない限り、現行の帝國制度に従うものとする。
最終的に国連理事会で決議された案を帝國制度改正案とし、正式に発効するものとする。

2007年６月２日 BROCCOLY作成

この案に対する意見がありましたら自由に書き込んでください。

• 正式に国連理事会に提出いたします。 -- BRO? 2007-06-02 (土) 04:34:28
• 同意してもいいぴょん！！ -- N? 2007-06-12 (火) 21:05:28
• マレーシア諸島さんから、「同意してもいいけろ♪」の封筒をお届けにあがりました。 -- 郵便配達員? 2007-06-15 (金) 22:06:55